中国メディア・東方網は10日、これまで中国人観光客が日本において安易に「爆買い」してきた商品の例を挙げるとともに、「われわれはそれでもなお日本に『知能税』を支払いつづけなければならないのか」と疑問を提起する記事を掲載した。

 記事は、近年経済発展に伴って財布の中身が豊かになった多くの中国人が国外に出かけ、多くの消費活動を行うようになったと紹介。特に日本は近くて便利なこと、商品の品質が高いという評判から人気が高く、日本旅行をする中国人観光客の多くが、たくさんのお土産を購入して中国に戻ってくるとした。

 その一方で、「衝動的な消費心理に駆られてその価値を良く考えずに商品を大量購入してしまう中国人観光客も少なくなかった」と指摘。その例として「爆買い」アイテムとしてブームになったものの、中国で製造されていることが判明しブームが去っていった温水洗浄便座を挙げた。

 また、日本では「貴族の塩」と称され、健康長寿に効果があるというお触れでたちまち中国人観光客の間で人気が爆発したピンク色の岩塩についても言及。日本の市場にある岩塩がほとんど中国人観光客に買いつくされるのではないかというほどの勢いだったが、実はその多くが中国から輸入されたもので、高額な販売価格に対して仕入価格も非常に安価だったとの情報が中国のネット上で流れたとしている。

 さらに、実際には日本人の間でほとんど知られていない「酵素」系の健康食品、数万円という高額で販売されている納豆や肝油の健康食品なども、数多の中国人観光客が良く知らずに買わされて損をするアイテムの典型的な例だと説明した。

 そのうえで、単に「健康長寿」と書かれているだけで財布の紐を緩めてしまうというのは、あまりにも経済的な知能が低すぎるのではないか、いつまで日本で「知能税」を支払い続けるのかと問いかけ、世間の噂や口コミに惑わされることなく、自身の価値観をしっかり持って冷静にショッピングを楽しむべきだと結んでいる。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)