日本では至る場所に存在するコンビニでいつもビニール傘が売られているため、急に雨が降ってきてもすぐに傘を手に入れることができる。こうした状況であるためか、日本の傘の販売数は世界一であり、日本の人口とほぼ同じだけの傘が毎年販売されているのだという。

 近年は自動車や自転車に見られるように「シェアする」ことが広がりを見せていて、最近では傘のシェアを行う企業や店舗も存在する。傘のシェアとなれば盗難されたり、借りたまま返さない、いわゆる「借りパク」が懸念されるが、実態はどうなのだろうか。

 中国メディアの今日頭条はこのほど、日本で行われている傘のシェアリングサービスを紹介する記事を掲載し、非常に高い返却率のサービスもあると紹介、日本人の民度を高く評価している。

 記事は、東京・渋谷を中心に展開されている傘のシェアリングサービスを取り上げ、レンタル料金は24時間で70円だと紹介。飲食店やコンビニ、ビルの遊休スペースにシェアリングスポットを設置していると伝えつつ、傘には盗難防止機能が搭載されており、非常に高い返却率にあると紹介した。

 一方で記事は、中国国内においても様々なシェアリングサービスが雨後の筍のように誕生しては消えていく現状があることを紹介。特に自転車のシェアリングサービスでは、その利便性から中国全土にサービスが普及する一方、参入企業の多さから経営破綻する企業が相次いだうえに、自転車の破壊や放置なども大きな社会問題になっており、中国ではシェアリングサービスそのものについて「再考が必要」であると強調した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)