中国メディア・東方網は30日、「日本とドイツはどちらも世界の製造業強国だが、一体どちらの方がよりすごいのか」とする記事を掲載した。

 記事は、「製造業というと、日本とドイツという2つの国に言及せざるを得ない。日本の近代製造業は19世紀後半の明治維新に始まり、20世紀前半に工業化が完成した。一方、ドイツはスタートが日本より早く、19世紀のドイツ統一後に工業化を基本的に完成させ、第2次産業革命の中心地になった」と紹介している。

 そして、現在では両国は米国と並んで世界の製造業の「第一集団」に属しており、製造業の規模が大きく、先進的な技術を持っているとした。特に日本とドイツはハイエンド製造業を主な戦略に据えており、品質に優れ、付加価値が高いことで、世界から非常に高い評判を得ていると説明した。

 そのうえで、2017年における両国の製造業の規模を比較。日本の製造業による付加価値は1兆255米億ドルと中国、米国に続く3番目の大きさで、ドイツは7599億ドルの4位であるとし、日本がドイツよりも25%ほど多いと伝えた。

 また、両国では得意とする産業分野には共通する部分と異なる部分があり、自動車、化学工業、鉄鋼は両国ともに強く、ドイツは精密な工作機械、機械設備に重点を置く一方で、日本は電子、光学、電気機器などの分野に力を入れているとした。

 記事は、付加価値の規模ではドイツよりも日本が勝っている一方で、日本よりも歴史的な蓄積の大きいドイツは技術レベルでリードしているほか、優秀なエンジニアを育てる教育面、さらには鉱産資源を含む自然資源といった点で日本を上回ると紹介している。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)