中国メディア・東方網は22日、東京五輪を控えた日本のコンビニチェーンが成人雑誌の販売を停止することを発表したと報じるとともに、発表に対する日本のネットユーザーの反応を紹介する記事を掲載した。

 記事は、東京五輪開幕まで残り1年半となった日本では、世の人びとに良いイメージを与えるための取り組みが進んでいるとし、最近ではその範囲が成人雑誌の販売にまで広がり始めたとした。

 そのうえで、日本の大手コンビニチェーンであるセブンイレブンとローソンが今年8月末までに店舗内の成人雑誌の販売をすべて取りやめることを発表したと紹介。「彼らの目的は、五輪開催期間中に世界に向けてポジティブな日本のイメージを与えること。また同時に、未成年者の保護や女性客への配慮という目的もある」と説明した。

 そして、この決定に対して日本のネットユーザーからは「未成年の成長にとっていいことであり、日本国内の性犯罪率を下げることにもつながる」、「五輪は何といっても世界に注目される。成人雑誌は確かに国のイメージを損なう」といった肯定的な感想が見られる一方で、それ以上に不満や疑問を呈する声が多く寄せられたとしている。

 記事はその例として「今さら取り組むなんて遅すぎる。明らかにイメージづくりの措置ではないか」、「成人雑誌が排除されることで、己の正常な欲望が抑圧される」、「五輪開催期間中にコンドームを配るのに成人雑誌を禁止するのは納得がいかない」といったコメントを紹介するとともに、成人雑誌が店の棚から消える前にコンビニに買いあさりに行こうと呼びかけるネットユーザーさえいたと伝えた。

 中国人にとって日本のコンビニは、物を買うだけではなく各種サービスを受けられる「本当に便利な店」というイメージだ。そしてまた、日本のコンビニを訪れた中国人観光客の多くが驚くのが、堂々と成人雑誌が売られていることであり、しばしばネット上で紹介されている。それゆえ、今回発表された措置は中国国内でも注目を集めることになりそうだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)