近年の急激な経済発展により、中国の国内総生産(GDP)は米国に次ぐ世界第2位の規模になっている。一方、日本はバブル崩壊によって成長率が低迷し、そこに少子高齢化という構造的な問題も顕在化したことで経済成長率は浮上の兆しも見られないのが現状だ。

 中国メディアの百家号は17日、「再び日本はアジアでトップの強国になれるか」と問いかける記事を掲載し、現状では中国がトップであると主張しつつも、日本が再び飛躍することができるかを考察している。

 記事は、日本が再びアジアでトップの経済大国になることは「不可能ではない」と主張している。その理由について、現在の日本では少子高齢化が社会問題となっていて人口減少が懸念されているとしながらも、「1880年から1980年の100年間に、日本は人口を3500万人も増やして1億2000万人にした実績がある」と主張し、日本が再び人口を増やす可能性はゼロではないとした。

 続けて、「日本人は常に強国から学ぶ精神がある」ことも理由として挙げた。日本は「遣唐使」や「遣隋使」といった形で古来より中国に使者を派遣して多くのことを学び取り、さらに明治維新以後は西洋諸国から多くのことを学んできたと指摘。日本人は今後も他国の優れた点を積極的に学び続けるはずだと伝えた。

 最後に記事は、「華夏という良い隣国に恵まれているのも日本にとってはチャンス」と主張している。良い隣国「華夏」とはつまり「中国」のことだが、記事は、「中国人は平和を好む国民性で、過去2000年間で日本と中国は5度戦争を行ってきたが、そのうち4度は日本から仕掛けた戦争であり、中国は日本に脅威を与える存在ではない」と主張。中国という大きな経済力を持つ国が隣に存在することは日本にとっては大きな機会に他ならないと主張、中国経済がもし減速するようなことになれば、日本が再びアジアトップに返り咲く可能性はあると伝えている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)