これまで日本製品は、質の高さで世界から評判を集めてきた。質の高さは農業でも垣間見られ、急速な機械化や品種改良、栽培に対するこだわりといった部分がしばしば中国のネット上でも紹介される。その一方で、日本の農業が高品質化したのは必要に迫られてそうせざるを得ない事情があったからだとする見方もあるようだ。中国メディア・東方網が13日伝えた。

 記事は、日本の農業製品が小規模かつ高品質という特徴を持っていることで世界各国から人気を集めていると紹介する一方で、日本の農業は決して楽観視できない現状を抱えていると指摘。現在の日本の食糧自給率がカロリー計算で40%程度の低い水準にあるとし、低廉な外国産の圧力を受ける中で農業を保護し、農作物の自給率を高めることが、現在の日本の農業政策における主な目標になっていると伝えた。

 また、日本の農業は農村労働力の不足、生産規模の小ささから農業だけで生活していくことが難しいという問題に加え、生産コストの高さから日本の農作物は国際的な競争力を持たず、貿易保護レベルが低い品種からどんどん輸入品に取って代わられてしまう状況にあると紹介。これが日本の自給率をさらに下げ、国民の食の安全も脅かすリスクになるとしたうえで、「日本はすでに生産段階において農作物の競争力を高める自信を失っており、それゆえに小規模かつ高品質な農業という路線に進まざるを得なかったのだ」と論じた。

 一方で記事は、土地が狭いこと、急速かつ大規模な工業化発展を遂げたこと、さらに農村の労働力流失、労働コストの上昇といった要素が重なって、日本の農業の機械化が急速に進む土壌がつくられたと説明。農業離れが進む中で、経済成長で得た潤沢な資本を肉体労働と置き換え、生産効率を高める努力が行われてきたとも伝えている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)