中国メディア・東方網は12月29日、「世界がもし1つの会社だったら、日本や中国はそれぞれどんな役割を果たすか」について、ある日本人の青年の考えを紹介する記事を掲載した。

 記事はまず「日本では、中間層が上層部にいじめられ、末端層が中間層にいじめられるという階級思考がある。弱者が強者に歯向かうことは許されず、愚かなこと、過ちと見なされる」としたうえで、世界が1つの会社であると考えた場合の日本や米国、中国の立場について論じている。

 まず、米国については「現状、もし仮に米国が社長だとするならば、総じて他人に対して横暴なふるまいを見せる。一方で、他人はみんな喜んで社長の横暴ぶりを受け入れる。それゆえ、社長は思う存分従業員をいじめることができるのである」とした。自国第一主義を掲げる米トランプ政権の姿勢を風刺したものと言えそうだ。

 続いては、日本だ。「日本は技術部の部長である。一流の技術を持ち、良質な製品を製造する、会社には欠かせない重要なセクションのリーダーだ。社長の横暴に耐え忍ぶ一方で他の部門を思う存分いじめる。そして部内の階級制度は複雑なうえにとても厳しい」とした。

 また、東南アジア諸国を一般従業員とし「その職務は社長と部長のためにドアマットを敷くこと。彼らは永遠に社長と部長に仕え、社長や部長からのひどい仕打ちに抗うことはないのだ」と説明している。そして中国人については「人材部門のマネージャー。会社の人事権を持つため、多くの部門から恭しくされるが、自身はみんな平等で、互いにリスペクトし愛するべきだと考えている」とした。

 昨年、世界という「会社」は各部門間の関係が少なからず変化した。記事曰く「社長」のワンマンぶりが強まり、「技術部」はミスが次々と明るみに出て、「人材部門」は社内の影響力を一層増した。この「会社」にはもちろんまだまだたくさんの部門や立場に属する「社員」が存在するが、今年は内部情勢がどう変化していくだろうか。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)