日本のバイクメーカーは世界的にも有名だ。しかし、国内の販売台数は1982年の320万台超から減少を続け、2017年は4年ぶりに増加したものの、35万7000台とピーク時の約9分の1となっている。中国メディアの今日頭条は11日、「なぜ日本には大きなバイクメーカーがあるのに、日本ではバイクに乗っている人が少ないのか」と題する記事を掲載した。

 記事はまず、日本を世界最強のバイク大国として紹介。日本でもバイクはよく見かけるがバイク大国にしては少ないと指摘し、考えられる理由を分析している。まずは、「気候」が考えられるという。日本は島国なので天候が変わりやすく、土砂降りの雨に見舞われるリスクがあるため、学生やビジネスパーソンには敬遠されてしまうと主張した。

 また、バイク専用の駐輪場が少ないこと、日本人は外見を重視するためヘルメットをかぶって髪形が崩れるのを嫌がることや、見た目のために専用の服や靴を用意しなければならず費用が掛かることなども理由として挙げている。

 さらには、「中国でも同じ」と前置きしたうえで、バイクに対する「偏見」があるとした。バイクが非常に人気だった1980年代に、安全性を理由に親が若者に乗らせたがらなかったと紹介。「免許を取らない、乗らない、買わない」の3ない運動があったことや、90年代になるとバイクは酒気帯び運転と同様に危険だとの見方が広まったとし、今の若者は「バイクは危険」という「偏見」を持つようになったと伝えた。自動二輪免許は取得が難しいことや、学生にとっては経済的な理由で手が届かず、社会人になると自動車を購入するのでバイク人口は増加しにくいと分析した。

 しかし、日本のバイク人口も決して少ないわけではない。日本自動車工業会によると、2017年3月末の時点で二輪車保有台数は1096万台だったという。減少してはいるが、日本には一定のバイク人口がいると言っていいだろう。記事は日本のバイク市場に関して、「これだけの困難を克服して、それでもバイクに乗るという人は本当にバイクが好き」と結論付けた。

 中国の大都市の多くはバイクの乗り入れを禁止しているが、田舎へ行くとバイクが多く、やはり日本メーカーの人気が高い。いずれにしてもバイクには自動車とは違った魅力があると言えるだろう。日本でも昨年は4年ぶりに販売台数が増加したことを考えると、バイクの良さが見直されているのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)