中国メディア・東方網は1日、「もし日本に米国の制約がなかったら、超大国に変身できていただろうか」とする記事を掲載した。

 記事は、1945年8月15日に日本が無条件降伏を宣言すると、世界各国は日本が再び軍国主義の道を歩まぬよう、軍隊制度を廃止させ、自衛組織だけ残すことを認めたと紹介。自衛組織である自衛隊は長い時間をかけて発展し、今ではすでに強い戦闘力を持つ集団になっているとした。そのうえで「もし米国がいなければ、日本は東アジアの覇権を握っていただろうか」と疑問を提起している。

 記事は、その答えを「No」とし、3つの理由を挙げた。1つめは、日本の国土面積が小さすぎることとし、一たび戦争が始まれば日本の国土のほぼ全体が戦地となってしまい、各国の軍事力の前に防御の余地は全くないと説明。大陸間弾道ミサイルの射程圏内に日本全土がほぼすっぽりと収まってしまうとした。

 2つめでは、国土の小ささだけでなく、戦力も資源も少ないと指摘。敗戦国の日本は軍備の数量を厳しく制限されることになり、自衛隊は本土を守る力しか持ち合わせておらず、対外進出をするには全くもって不十分であるとした。そして、仮に国外に戦力を派遣する状況となれば、本土の人員が不足して一層危険な状況になると説明している。

 そして、3つめには、核兵器の開発が難しい点を挙げた。記事は、日本の自衛隊は陸海空いずれをとっても世界一流であるとする一方で、「切り札に欠けている」と指摘。それは、核兵器のことであり、核兵器を持っていなければ世界の覇権を握ることは不可能であるとした。また、日本の技術力をすれば核兵器の開発は難しくないとする意見に対して「今の情勢下で、日本の核兵器研究を放任する国などあるだろうか」と疑問を投げかけ、今の日本は核兵器を作れる状況ではないとの見方を示した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)