広州恒大、上海上港、天津権健といった中国の強豪サッカークラブは、日本のサッカーファンの間でも名が知れている。しかし、今後これらの耳慣れた名称が、中国のスーパーリーグから姿を消すかもしれない。中国メディア・捜狐が21日報じた。

 記事は、中国サッカー協会が現在クラブチームの名称に関する規定の発表を計画しており、その柱が「脱企業化、中性化」にあると紹介。検討中の規定では、中国国内のクラブチームは「地域名+クラブ名」という名称に統一されることになり、クラブ名の部分については漢字4文字以内の制限に加え、株主の企業、オーナー、関係者そのものあるいはこれらに似た発音や漢字を用いてはならないという縛りが設けられるとした。

 これにより、広州恒大淘宝、上海上港など、株主絡みの名称がついたクラブ名は変更を余儀なくされることになり、今シーズンの中国スーパーリーグ16クラブ中9クラブが変更の対象になる見込みだと伝えている。

 記事はこのような規定が出る背景について、クラブ名に出資者の名前を入れるのはプロサッカー発展初期の産物であり、現状には即さないとの認識があることを挙げた。また、広州恒大を例にとると、プロ化初期の広州太陽神から、親会社の変更に伴い実に5回も改名するという名称の「不安定さ」も問題になっていると指摘した。

 そのうえで、日本では日本は1990年代のJリーグ発足時に問題を解決し、富士通FCが川崎フロンターレ、日産が横浜マリノスに、東洋工業がサンフレッチェ広島といった具合に一斉に名称変更したことを紹介した。日本のクラブ名は英語やイタリア語、スペイン語を加工した造語が多く、そのほとんどが地域性を盛り込んだ名称になっていると説明した。

 中国サッカー協会が検討している名称の変更計画は、まさに地域に根差したクラブづくりを目指す日本のJリーグを見習ったものと言える。記事は「中国サッカーがプロ化して24年。ACL(アジアチャンピオンズリーグ)では日韓を圧倒するような成績も残したが、プロ化という点では依然として日韓に全面的な遅れを取っている。名称の規範化は大きな議論を巻き起こすかもしれないが、プロサッカー発展のためには必要な一歩だ」と伝えている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)