サッカーJリーグは、外国人選手の登録数と試合出場枠を拡大することを発表した。一方、金銭を積んだ著名外国人選手の獲得合戦や中国人選手の年俸高騰が問題視されている中国スーパーリーグでも、新たな措置が出される見込みだ。中国メディア・東方体育日報は21日、両国の対照的な措置を通じて見えた、制度的な差について論じた記事を掲載した。

 記事の作者は、体壇週報の副編集長を務める馬徳興氏だ。馬氏は、中国サッカー協会が間もなく2019−21年におけるクラブチームの財務管理指標を打ち出し、選手獲得、報酬、ボーナス、移籍などに関する資金の流れを健全化する姿勢を示したと紹介。一方で、欧州のクラブのように金融機関が各クラブの財務運用に関与していない中国のクラブが、協会から出された指標をどれだけ守るかについてはなんの保証もないと論じた。

 これに対し、Jリーグが打ち出す新たな規定については「中国サッカー協会のような問題は存在しない」と指摘。その理由について、Jリーグやリーグに加盟する各クラブに関する制度、規定について日本サッカー協会が具体的に関与することなく、リーグ機構が加盟各クラブの代表者を集めてオープンな会議を開いて議論を行ったあとで決定、発表する点を挙げた。協会の「お達し」ではなく、リーグやクラブの自主性に任せられている部分が大きいとし、具体的な運営面において中国スーパーリーグと日本のJリーグ、そして両国のクラブでは、明らかにコンセプトが異なるのだと説明した。

 ちなみに、Jリーグの外国人登録枠撤廃と試合出場枠拡大は、若い時期から一定期間自らのクラブに在籍した生え抜き選手を一定数トップチーム登録するという「ホームグロウン制」と同時に出されたものであることに注意が必要だ。

 サッカー界も多分に漏れずトップダウンの色彩が濃く、上層部の意向がリーグ運営にそのまま影響する中国。リーグのさらなる健全化には、スポーツ当局や協会による「子離れ」と、リーグやクラブによる「自立」の両方が必要のようだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)