中国メディア・東方網は8日、中国で2次元バーコードを用いたモバイル決済が急速に浸透する一方で、日本ではその普及率が10%にも届かない状況であることが調査の結果分かったとする記事を掲載した。

 記事は、デロイト・トウシュ・トーマツが5月に10歳から59歳の日本人男女2000人に対して実施した、二次元バーコード決済やモバイル決済の利用実態と今後の利用の以降に関する調査結果を紹介。これまでに2次元バーコード決済を利用したことのある人はわずか9.1%にとどまり、スマートフォンなどによるモバイル決済を使ったことのある人の割合も20%だったと伝えている。

 調査結果から見ると、2次元バーコード決済やモバイル決済に対して日本人全体が保守的な姿勢を示しているように見える。しかし、記事は一方で「価値観の違いにより、年齢層によって新しい決済方式の利用率に顕著な差があり、新しいものを受け入れやすい層においてはこれらの決済を使用したことのある人の割合は50%近くになっている」と説明した。
 
 また、調査では約60%がキャッシュレス社会の普及に歓迎の姿勢を示していることが明らかになる一方、現金志向も依然として根強いと指摘。今後優先的に利用したい決済手段について質問では、現金とクレジットカードがそれぞれ40%近くとなり、2次元バーコード決済はわずか2%だったとしている。

 新しくて便利なものをどんどんと取り入れようとする中国の社会や中国の消費者にしてみれば、「前時代的」とも言える現金でのやり取りにこだわる日本人や日本の社会はかなり不思議に思えるようである。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)