中国では日本の科学技術力が軍事に転用されることを警戒する人が少なからず存在する。それゆえ、中国のネット上などでは「日本はその気になれば3カ月で核兵器を作れる」、「日本には優れたエンジン技術があるため、優れた戦闘機を作れる」といった書き込みを見ることができる。

 しかし、中国メディアの快資訊はこのほど、日本の軍事産業の潜在的な技術力は中国以上であるといった中国ネット上の書き込み「デタラメ」であると主張し、中国の軍事力の方が圧倒的に日本を上回っていると主張した。

 記事は、中国のネット上では日本の科学技術力が軍事に転用されることを警戒する声が根強く存在することを紹介し、こうした声の大半は「日本の潜在的な軍事力は極めて強力で、それに比べれば中国などごみのようなもの」というものだと主張。一方、こうした主張は「デタラメ」であると反論し、その根拠を挙げた。

 たとえば、日本の航空機の製造に関する技術力は決して高くないことを挙げた。日本は戦後、米国によって航空機の製造や研究開発が禁止されたことは事実だが、記事は「日本は確かに先端素材や電子機器などで高い技術力を持っているものの、航空機の製造では米国に依存しているのが現状」であると強調し、日本の航空機製造に関する技術力は現時点で軍事に転用しても中国以下の水準であると主張した。

 一方、海上自衛隊が保有する艦艇を見れば、日本の造船業は世界有数の競争力を持つことは火を見るよりも明らかだと指摘するも、「有事の際にどれだけ大量に建造し、速やかに海上自衛隊に引き渡せるかが問題」だと主張。また、海自の艦艇には米国から導入した装備が大量に搭載されているが、米国が装備を日本に引き渡すかも問題であり、引渡しが滞れば艦艇を建造しても無意味となるリスクがあると主張した。

 そのほか、日本は弾薬やミサイルの製造といった点でも技術や経験が欠けていると主張し、「中国の軍事産業が完璧でないのは確かだが、日本の潜在的な軍事力は極めて強力で、それに比べれば中国などごみのようなもの」という主張は完全にデタラメであると主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)