9月1日は1923年の関東大震災発生にちなんで定められた「防災の日」で、全国各地で地震をはじめとする様々な防災訓練が行われた。中国メディア・東方網は3日、「日本人の防災意識はどれほど優れているのか」とする記事を掲載した。

 記事は「日本は地震が頻発する国だが、一方で地震発生による死傷者を大きく軽減できる世界有数の国である。日常的な地震への備え、地震の警報システム、建築物の耐震基準評価など、日本は地震対策において実に多くの経験を持っている」と紹介した。

 そして、日本では災害発生時のために備えておくべき生活必需品の目安が「3日×家族の人数分」とされていることを説明。その理由として、災害において最初の3日間が生死を分ける重要な時間であると考えられていることを挙げた。

 そのうえで、日本気象協会が先日実施した家庭の備蓄に関する調査結果を紹介。備蓄の目安を知っているとした人が全体の約半数に達し、備蓄品の内容では8割以上が水を挙げ、ティッシュペーパー・除菌ウエットティッシュ、トイレットペーパーも7割以上に達したほか、携帯用の充電池、薬品、寝袋などが挙げられたことを伝えた。

 さらに、「災害時にどうやって子どもの安否を確認するか」という質問では、学校や幼稚園に問い合わせると答えた親が34%いる一方で、29%が「学校や幼稚園からの連絡を待つ」と回答したことに言及。「この結果から、日本の保護者はこの社会を大いに信用していることがうかがえる」と解説している。

 記事は、災害に遭遇した際に真っ先にすべきことは最大限生命の安全を確保することだとしたうえで、「日本人はすでに多くの災害の中から絶えず学び、自らを高めている。この点はわれわれも絶対に学ぶに値する」と伝えた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)