致死率がほぼ100%と言われる狂犬病。今でも世界の多くの国で発生しているが、日本では1957年以降、狂犬病の発生報告はない。中国メディアの快資訊は17日、日本には60年も狂犬病が発生していないとして、その理由を紹介する記事を掲載した。

 中国では毎年狂犬病による死者が出ており、2011年のデータによると1900人が狂犬病によって死亡している。そのためか、中国ではワクチンの消費も非常に多く、世界で最大の狂犬病ワクチン接種国の1つだという。しかし、ワクチン接種の考え方が日本とは根本的に違うようだ。

 その違いとは、中国では狂犬病ワクチンを「人が受ける」ことだ。しかも、動物に噛まれたり引っかかれたりしたあとに慌てて病院に駆け込み、ワクチン接種するというのがほとんどである。

 日本ではそれと対照的に、「動物に予防として」受けさせている。1950年に制定された狂犬病予防法により、犬の登録、予防注射、野良犬などを一時的に保護することが徹底されるようになった。記事は、そこまで法律を厳守できるものなのかと感心している。また中国のようにワクチンを「人に打つ」、しかも感染の恐れがあって初めて打つのはおかしい話で、野良犬や野良猫にまでワクチンを打つのは難しいことだが、根絶させるつもりなら日本の方法が効果的だと訴えた。

 記事によると、中国では狂犬病の感染は多いままだという。本当に根絶したいならさらに踏み込んだ方法が必要だが、中国は広くてイヌネコの数も多いため、いますぐに解決するのは難しそうだ。記事は、今できることは自己防衛だと指摘。ペットにはワクチンを受けさせてリードを付け、病気をうつされないようにすることだとしている。

 記事では触れていないが、中国では最近、狂犬病ワクチンの製造過程で記録の偽造などの重大な違法行為があったことが判明し社会問題となっている。効果のないワクチンが少なからず流通している恐れがあることの方が大きな問題だ。中国の場合、まずは偽ワクチンの撲滅から始める必要があり、狂犬病撲滅には長い道のりが必要のようだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)