国内総生産(GDP)で米国に次ぐ世界第2位となり、ますます存在感を強める中国。さらに、アジアの先進国である日本と韓国、そして、成長著しいベトナムの4カ国が盟友となったら、どれだけ強いだろうか。中国メディアの快資訊は18日、「もし日中韓越の4カ国が盟友になったら」と仮定する記事を掲載した。

 なぜこの4カ国なのだろうか。記事は、この4カ国には漢字文化という共通点があるだけでなく、経済が発展しており、4カ国間の貿易や投資が盛んであることを指摘。ベトナムは開発途上国ではあるが、ここ30年の経済発展は目覚ましいので前途有望とのことだ。記事の中国人筆者は、ある米国人に意見を求めてみたところ、もし、この4カ国が盟友となれば、世界経済を主導できるほどの力を持つと意見を述べたという。

 記事は、この4カ国連合が実現すれば、それぞれの利点と欠点を補い合い非常に強大になれると主張。日本は豊かだが高齢化という問題があり投資の機会が少ない。韓国も高齢化という点では日本と同じ道をたどっており、中国も同様だ。その点、ベトナムには若者が多い。ただ、インフラ施設への莫大な投資が必要になるため、そこに日本の資金を投入すれば良いとしている。

 記事によれば、この傾向はすでに見られており、本格的に進めばハイエンドからローエンドまで、すべての製造分野でトップに立ち「世界のほとんどの製造分野を独占できる」と分析した。東南アジアや、インド、メキシコ、アフリカなどの製造拠点もこの4カ国連合には太刀打ちできず、日本と中国の先進的な科学技術をもってすれば、米国やEUにハイエンド製品製造業の巨額な利益を独占させることはなくなると主張した。

 なんとも壮大な話であるが、残念なことに「おそらく実現は難しい」という。この4カ国同士が「互いに好きではない」ためで、連合が作られることはないだろうと締めくくっている。仮定自体があり得ないことなら意味のない話ではあるが、これも「中国の夢」ということなのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)