大阪を震源として18日に発生した地震は中国でも大きな注目を集めた。中国人観光客も多く訪れる大阪や京都を含む地域で地震が発生したからであり、震度6弱を記録し、朝のラッシュ時で交通機関が大きく乱れながらも、人びとは混乱に陥らずに冷静に対処したことなどが大きく報じられている。

 中国メディアの快資訊は23日、「日本は世界から地震に強い国と認知されているが、我々も多く学ぶべき点がある」と主張する記事を掲載し、頻繁に地震が発生している日本では「地震が発生すると情報が正確に伝えられる」ことなど、地震災害に備える点で日本から学べる点が多くあると主張した。

 都市部に人口が密集している中国では、高層マンションに生活している人は多い。日本で見られる地震対策のなされた建物は中国人にとっても関心の集まる分野と言える。記事は、日本で耐震構造が施された建物が多い理由について、「技術の開発と建築基準法の改善が大きく影響している」と指摘した。

 まず、技術面については、地震対策と言っても「耐震、制震、免震」はそれぞれ構造が異なり、効果も違うことを説明しつつ、「どの方法にしても地震の被害を最小限に抑えることに繋がる技術であるゆえ、中国は学ぶ必要がある」と主張した。確かに、中国では今なお耐震性に乏しいレンガ造りの建物も多く、耐震構造を備えた建築物はまだまだ少ないのが現状だ。

 また記事は、日本の家屋が地震に強い背景には建築基準法が改善されてきた過程があると指摘し、日本では大地震が起きるごとに建築基準法の内容が見直され、大幅に改正されてきたと紹介。中国も時おり大地震が起きる土地であるがゆえに、地震災害に備えるという点で日本から学ぶべきは多いと伝えている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)