米国の自動車市場ではビッグスリーが大きなシェアを持っているが、日本の自動車メーカーも全体の約4割を占めており、米国が脅威に感じるのも無理はない。つい最近でも、トランプ政権が自動車や自動車部品の関税引き上げの検討を打ち出したばかりだ。

 中国メディアの快資訊は25日、日本の自動車メーカーが米国の市場シェアの大きな部分を占めているという事実から、中国が学べる点について分析する記事を掲載した。

 記事は、米国の一般市民には日本車が人気で、販売数にはそれが「残酷なほどはっきり」表れていると指摘。高級車が得意ではない日本企業が、高級車市場でさえ大きなシェアを持っているとした。この日本企業の成功は1つには「一般消費者の心理」をよく理解していることにあるという。

 米国の一般消費者の間では価格を抑えながらも質が高く、乗り心地の良い車が求められていると指摘。この点、日本メーカーは一般の米国人のニーズにマッチした自動車を投入しており、しかもラインナップが豊富で、アフターサービスとメンテナンスが安く抑えられる点が、米国人消費者の心をとらえていると分析した。

 記事は、「この点、中国車も中国人消費者の心理をよく理解している」と自賛。コストパフォーマンスが高く、デザインも多くの中国人の好みに合ったものであるため、販売台数が伸びているとした。

 別の点として記事は、日本車の「品質の高さ」を挙げた。一般の米国人消費者にとって「信頼性と燃費」は何よりも重要であり、人件費の高い米国ではなるべく故障しない維持費の安い車が人気だと分析。この点、日本車は優位性があるとした。そして、この「品質の高さ」は中国車の弱点でもあるので、日本企業を目指して努力して欲しいと意見した。

 米国市場での日本メーカーの健闘は、消費者の立場に立った開発やサービスが功を奏したということがよくわかる分析だ。世界進出を目指す中国メーカーにとっては良いお手本といえるだろう。しかし、関税引き上げとなれば日本メーカーが打撃を受けるのは必至である。これからが正念場になりそうだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)