広大な国土を誇る中国だが、実際に農耕に利用できる土地は決して多くない。しかも、既存の農耕地では汚染を含む土壌の質の問題が深刻化している。中国メディア・東方網は3日、「日本の土壌改良の歩みを見て、中国の土壌がどれほど長い道のりかを考えてみる」とする記事を掲載した。

 記事は、「中華人民共和国建国後に貧しい時代が続き、貧しさによってわれわれは生産高ばかりを追い求めるようになり、環境汚染に対する理性的な考え方を持たなかった。そして、現在では深刻な土地痩せ、酸性化、アルカリ化といった状況が広い面積で発生し、農業経済の持続可能な発展を著しく妨げている。土壌の改良は焦眉の急なのだ」とした。

 そのうえで、隣国日本における土壌改良の歩みを紹介。「日本では1940年代から土地改良に着手し、49年には最初の『土地改良法』が出されて土地改良事業が法的に保障されるようになった。その後11回の改正を経ており、今もなおその充実が図られている。同時に、専門の土地改良事業管理機関が設置されており、土地改良プランや5年計画の制定、改良の効果評価などを実施することで、管理面から土壌改良の持続性と効率性を高めている」と説明している。

 記事は日本の取り組みを踏まえて、中国が取るべき土壌改良の施策として「田畑づくりの統一管理、土壌改良部(日本の省に相当)の設置」という2点を提起。「今の中国では高規格な田畑建設について、国土資源、農業、財政、水利などさまざまな省庁がそれぞれ管轄しており、政策の実行が難しい状況だ。日本のやり方に学び、権限を農業管理部門に集め、統一的な規格、計画、資金調達、管理によって効率を高めるべきだ」としたほか、土壌問題専門の省庁を設けるとともに専門家グループを組織し、掘り下げて調査研究、土壌改良方法の制定などを行う必要があるとも指摘した。

 一度痩せてしまったり変質してしまった土壌の改良には、多くの時間と手間がかかる。悠然としすぎず、かといって急がず焦らず、地道に取り組むことが必要だ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)