中国メディア・東方網は20日、「日本と韓国の子どもは、中国みたいに補習クラスに行かないのか」とする記事を掲載した。

 記事は、「今の社会、子どもをスタートラインの時点で勝たせたいというのが、中国の大多数の保護者が持つ共通認識であり、小さいころから補習クラスに参加させるのが当たり前の状況となっている。では、日本や韓国ではどうなのだろうか」とした。

 日本について、「日本人は学歴を非常に重視する。そして、日本の父母は学習塾の役割を非常に強く信じている」と指摘。文部科学省が発表したデータで、日本の小学生のうち35.6%が学習塾に通っており、小学生の一般的な1カ月の学習塾費用は2万円であるとした。また、塾には有名校への受験を目指すものと補習を目的としたものがあり、有名校を目指す塾での学習内容は、公立小学校の範囲を超えるものであると伝えている。

 また、韓国についても、「子どもの教育に対する親の重視ぶりはもはやクレイジーなところまで来ている。そして、韓国の大通りや路地には『学院』、『試験院』といった看板を出す学習塾が林立している」とし、韓国の小中高生で課外の補習クラスに通わない者はほとんどいないと紹介した。

 記事はそのうえで、「中国にしろ、日本にしろ、韓国にしろ、子どもたちは補習という宿命から逃れることができない。どうして欧米とは異なり、日中韓の東アジア諸国は子どもを小さいころから塾に行かせるのだろうか」と疑問を提起し、理由を2つ挙げている。

 1つめは、人口が多い一方で社会リソースが限られており、激しい競争が存在することとした。そして、2つめは「東アジア人が階級の固定化に甘んじない」性質を持っている点に言及。「東アジアでは、知識が運命を変えるという考え方が存在する。韓国では『牛を売ってでも子に勉強させよ』という言葉があり、中国にも『鍋を売っても子どもに勉強させよ』という言葉がある。勉学において他人よりも多くの努力を払えば、いつか自らの出身身分から離れることができると考えるのだ。補習クラスや学習塾は、われわれ東アジア人にとって逃れられない宿命なのである」と論じた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)