韓国の高高度防衛ミサイル「THAAD(サード)」配備をめぐって中韓関係が悪化して約1年が経過した。中韓関係の悪化と同時に、中国の民間では韓流コンテンツに対する「反感」も強まったが、この反感は決して中国だけにとどまらないようだ。中国メディアの環球網はこのほど、韓国国内で行われた調査結果を引用し、韓流に対する否定的な見方が各国で広がっていることが分かったと紹介している。

 記事は、韓国文化産業交流財団が14日に発表した2017年における韓流の実態調査報告書を引用し、外国人の韓流コンテンツに対する見方には改善の兆しが見られるものの、韓流に対する否定的な見方も同時に強くなっていることを紹介している。この調査は17年10-12月にかけて、米国、中国、日本、英国など16カ国の7800人の消費者を対象に行ったものだ。

 記事は調査結果を引用し、調査対象者の31%もの人が「反韓流」であったと紹介。国別では、中国人の49.4%、インド人の41.3%、タイ人の40.3%が反韓流であったと紹介したほか、フランスでは37.5%、米国では35.6%が韓流に反感を抱いていたと伝えた。

 続けて、各国の人が反韓流だと回答した理由について、「南北分断や北朝鮮の国際的な威嚇に関する報道」、「コンテンツの内容が商業主義すぎること」、「韓国との政治的摩擦」、「自国のコンテンツ保護」などが挙げられたと紹介した。

 だが記事は、韓国の韓流専門家が「世界のマーケットでは韓流に対するニーズは存在し、今後の見通しは明るい」と主張していることを紹介しつつ、「海外の消費者のニーズを満足させるコンテンツを提供していかなくてはならない」と述べていることを伝えた。現在、中韓関係は良好とは言えないが、中国では確かに韓流コンテンツの人気は高い。だが、今後も中国人消費者の心を捉え続けるには新たな戦略が求められていると言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)