中国の自動車市場では2017年、韓国車の販売が急激に落ち込んだ。これは高高度ミサイル防衛システム「THAAD(サード)」配備をめぐる中韓関係の低迷が主な理由として挙げられることが多い。しかし、中国メディアの今日頭条は21日、韓国車の販売が激減したのはTHAAD問題だけが理由ではないと論じる記事を掲載した。

 記事は、中国の巨大な自動車市場を巡ってドイツ系や日系、米国系のメーカーがしのぎを削っていることを紹介しつつ、17年に販売台数が急激に落ち込んだ韓国車はこの競争から脱落してしまったようだと主張。そして韓国国内では「販売減はTHAAD問題が原因」とする見方が多いと紹介する一方、本質的な理由は韓国車そのものにあり、THAAD問題はきっかけに過ぎないと主張した。

 続けて、中国で日系車の販売が堅調であることに触れ、「日系車を見れば、韓国車の販売減が国家間の外交や民族的感情によるものではないことが分かる」と主張。日本と中国は長年にわたって関係は低迷しているが、日系車は消費者の間で高い評価を得ていて、実際に製品力も高いため売れるのだと指摘し、中国人は歴史問題などから日本に対して複雑な感情を抱いているが、日系車は実用的で燃費性能も高いため、販売台数は近年ずっと堅調であると主張した。

 その一方で、THAAD問題がきっかけとなったとは言え、韓国車の販売台数が激減したのは「製品力に乏しいため」であると主張。ドイツ車には品質、米国車には動力性能や実用性、中国車にはコストパフォーマンスという強みがそれぞれ存在するなか、韓国車にはこれと言った強みがないとし、こうした問題がTHAAD問題をきっかけに顕在化したのであり、THAAD問題が本質的な理由ではないと強調した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)