中国メディア・中国新聞網は29日、これまで中国人の人気を集めてきた韓国の整形業界の秩序が乱れており、代わりに日本での整形手術に注目が集まっているとする記事を掲載した。

 記事は、「韓国の整形クリニック街には、1000メートルほどの通りに800軒あまりの整形クリニックがある。最大の消費者層は中国人客だが、中国人が韓国で整形手術を受けたことで生じた事故やトラブルの発生率は年々上昇している。メディアも相次いで韓国の一部クリニックが利益重視に走って手術の効果を軽視したり、破格の仲介費を要求する黒幕が存在したりといった情報を流したことで、消費者が二の足を踏むようになった」と紹介した。

 そして、「これらの理由により、近ごろ日本が美を追求する中国人の『第2の場所』になりつつある」とする一方、日本で整形手術を受ける場合にも注意が必要であり、韓国で被害に遭った中国人が日本でも再び落とし穴に嵌ってしまう可能性があると指摘。「日本で美容外科の医師になるには、通常の外科で7年以上従事して各種手術の技術を身につける必要がある。さらに、3年間のインターンによって美容手術のやり方をマスターし、厳しいテストに合格しなければ美容外科手術の執刀を行う資格は得られない。この資格を手に入れられる人は、日本ではとても少ないのだ」と伝えている。

 また、世界的な美容外科技術の最高レベルの象徴とされる国際美容外科学会の会員資格を持つ日本人は103人であり、「日本にはそもそも、毎年大量に整形手術を求めてやってくる中国人消費者のニーズを満たす処理能力がないのだ」とした。

 一方、日本の正規の美容外科技術は高く、管理体系も非常に厳しくなっており、この点が日本での落とし穴を回避するためのポイントになっていると指摘。「日本の医療体系は非常に厳格であり、手術の設備や補助材料、麻酔技術、充填物の注射に対する要件基準がとても高い。手術後の効果だけでなく、術後に長きに渡り客の体に負担を残さないことも考慮されている。この点が、他の国と異なる部分だ。術前と術後の見た目が大きく変わってしまうような手術は日本の業界の習慣に合わないため、ルール違反の医師あるいはクリニックである可能性が高い」と紹介した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)