災害の多い日本では、大地震が発生するたびに建築物の地震対策が進んできた。中国でも、もともと日本の建築物の強さは知られていたが、2011年の東日本大震災において、あれだけ大きな地震でも倒壊した家屋は少なく、津波で家を流されても家が崩れることなくそのまま流されているのを見て、2008年の四川地震と比較し、感嘆せざるを得なかったという。

 中国メディアの今日頭条は9日、日本の建築物の地震対策について紹介する記事を掲載した。日本の地震対策の基本的な考えは、「耐震、制震、免震」の3種類だという。耐震は、建物そのものの強度で地震の揺れに耐えるもので、制震は、制震装置で揺れを吸収するもの、免震は、地盤の揺れを建物に直接伝えないというそれぞれ違った方法だ。

 例えば、ある免震超高層マンションでは免震構造として高強度積層ゴムを採用、建物外周部と中央部にそれぞれ多数設置することで、震度6以上の地震が発生しても、揺れの衝撃を半分に抑えられるようにしたという。また、木造建築物には地震発生時に壁面全体で力を受け止める箱型建造工法を多く採用しているとも伝えた。

 さらに、日本では建築資材の選定でも地震対策を意識していると紹介。1923年の関東大震災を機に、日本では軽量で地震に強い鉄筋コンクリートが使用されるようになった。ほかにも、ある高層マンションは鋼管にコンクリートを流し込んで柱にするCFT構造システムを採用していることや、雪の多い東北地区では、瓦よりも軽い金属屋根を採用しているほか、防寒のために幅を狭くしたドアや窓が地震対策にもつながっているとも伝えた。

 このように、日本の建築業界では地震対策がかなり進んでおり、実際に効果をあげている。記事はまた、日本では自治体が耐震判断・リフォームなどに要する費用の一部を負担する補助制度があるとも伝え、人びとが安心して暮らせる仕組みになっていると伝えた。

 日本では当然の地震対策だが、中国ではまだまだ普及していない現状だ。日本のように地震が頻発していないとはいえ、大地震は何度も発生しており、ぜひ中国も日本のような地震対策を進めてもらいたいものである。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)