中国メディア・今日頭条は24日、1970−80年代の経済繁栄期からバブル崩壊を経て現在に至るまでの日本における消費の変化に、今後の中国の消費傾向の変化を予測するヒントが隠されているとする記事を掲載した。

 記事はタイトルで「日本の消費能力がこれほど強いのは、一体どうしてか」と問題提起している。その答えは具体的に示されていないが、おそらく経済状況の変化に伴って変わるのは消費の勢いよりも「売れる物の傾向」であるということを答えとして示したかったようだ。

 記事は「日本の消費の変化は、実は非常にわれわれにとって参考になるものだ。まず、中国の今と、かつての日本の人口構造がとても似ている。生産年齢人口の割合がほぼ同じなのだ。そして、急速な経済発展や通貨の値上がりを経験したという点でも共通している」としたうえで、日本の消費傾向の変化に見られる特徴を4つ示している。

 1つめは、高級ブランド品をこぞって購入し、海外旅行に出かけるという消費パターンを挙げた。経済の停滞を迎えた日本ではみんな海外旅行をしなくなる一方で、国内旅行が依然として安定した成長を続けていると説明した。

 2つめは、医療や健康分野の消費傾向。「日本の高齢化は周知の通りだが、今後われわれも同じ道を進む。高齢化が進む中、日本の医療・健康分野で最も成長しているのは、みんなが想像しているであろう薬品ではなく、医療機器や健康用品なのだ」としている。

 3つめは、今多くの中国人観光客が日本のドラッグストアで「爆買い」している化粧品の消費だ。記事によれば、日本ではバブルが弾けた1990年代初期以降、それまで急成長していたファンデーションや口紅の売り上げが突然減少し始めたという。その一方で、肌ケアのローションやクリームの消費は今に至るまで成長を続けているとのことである。

 最後に示したのは、教育分野の消費。「今は、特に学校以外における子どもの習い事に関する産業が成長し続けている。これは、経済が好調な時はみんなお金を稼ぐことに精を出すが、景気が良くない時はお金を稼ぐための勉強に力を入れるようになる、ということがよく分かる事例だ」と論じた。

 ある物が売れなくなった、というのは、別のあるものが売れるようになる兆候とも言える。経済成長に伴って、中国人の消費観念は既に大きく変わりつつある。そして今後もさらに変化していくことだろう。ただ、日本と同じような軌跡をたどるかどうかは分からない。なぜなら中国は、かつてない社会体制のもと、かつて無い速度で成長を続けているからだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)