中国メディア・今日頭条は8日、日本経済がピークを迎えていた頃の勢いについて論じた記事を掲載した。記事によれば、日本が一番勢いを持っていた時期は1980−90年代とのことである。

 記事は、95年の日本のGDPが5兆2600億ドル、米国が7兆4100億ドルと戦後最も米国に近づいたと紹介。世界のトップ企業500ランキングに入った企業も米国が151、日本が149と肉薄しており、ランクインした企業の収入合計が500社全体の37%と米国の29%を上回っていたとした。

 また、日本は45年の敗戦から米国に次ぐ世界第2の経済大国になるまでわずか23年しか費やさなかったことを指摘。一方で45年には東北3省だけで日本のGDPを上回っていた中国は長期的な経済の停滞に陥り、49年に中華人民共和国が誕生してから日本をGDPで抜き返すまでに実に61年の時間がかかったと説明している。

 高度成長に伴って大きく発展した産業の1つが、今や世界を代表する日本の自動車産業だろう。58年にはわずか約5万台だった自動車の年間生産台数は10年後の68年には40倍の約205万台にまで急増した。記事は成長を支えた大きな要素の1つが「仕事に対する真剣さと効率の高さ」にあると指摘。70年代、欧州の主要メーカーで工場の作業員1人あたり年間20台生産できる企業がなかったのに対し、日本のメーカーは40台以上の生産能力を持っていたほか、62年時点で英国の4分の1の生産効率だった製鉄も、74年には逆に日本が英国の2−3倍の効率を持つようになったと伝えた。

 記事は「今の日本はかつての勇ましさをもはや持ち得ていない。米国のGDPが18兆ドルを突破し、中国12兆ドルに達する一方、日本は5兆ドルに留まっている。ただ、GDP4位のドイツにはまだ大きくリードしており、ノーベル賞獲得者も米国に次ぐ2番めの多さだ。こういったところに、日本の強さがうかがえる」とした。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)