神戸製鉄の製品データ改ざん問題や、自動車メーカーの無資格検査など、日本車の品質に関わる問題が立て続けに発生した。こうした出来事を受けて、中国では日系車の品質に疑問を投げかける声が増加しているが、中国メディアの今日頭条はこのほど、「日本車の品質は本当に低下したのだろうか」として、市場調査を行うJ.D.POWERの調査結果を紹介する記事を掲載した。

 J.D.POWERは調査・コンサルティングを専門に手がける米国企業だが、J.D.POWERはこのほど、日本から米国に輸入された自動車16ブランドの118車種を対象に品質調査を行った結果を発表した。

 同調査は新車購入から37ー54カ月が経過したユーザーを対象に、不具合の発生件数を調査した。この調査は8つのカテゴリーからなる117の評価項目があり、全ての不具合は車100台当たりの不具合指摘件数(Problems Per 100 vehicles=PP100)として集計され、数値が小さいほど不具合の発生件数が少なく、品質が高いことを示す。

 記事は、調査結果を引用したうえで、日本の自動車業界全体のPP100は74となり、前年の64から10ポイントも上昇したと紹介、「日本車はこの調査結果によって容赦ない一撃を加えられた」と主張した。また、J.D.POWERは「業界全体では耐久品質が悪化傾向」だと分析している。

 中国人消費者は品質やコストパフォーマンスに敏感であり、特に自動車では安全性にこだわる人が少なくない。J.D.POWERの調査結果は、中国人消費者の日系者の購入意向に影響を与える可能性は否めないが、中国ネットユーザーの意見のなかには「耐久品質の悪化がみられるかもしれないが、それでもまだ中国車はもちろん、全体の水準より上だろう」という声が見られた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)