化石燃料をエネルギーとして走る自動車に代わる、電気自動車などのエコカーが世界的な普及を見せている。その重要な部品の１つである高性能バッテリーの開発を巡って、日中韓の東アジア３カ国が激しく争っている。中国メディア・今日頭条は１９日「日中韓のリチウム電池三国演義　強いのは誰か」とする記事を掲載した。

　記事は、日中韓３カ国の主力バッテリーメーカーとその特徴を紹介している。

まずは中国の３社だ。寧徳時代（ＣＡＴＬ）は、その前身であるＡＴＬが蓄積した電池分野の技術を活かし、ＢＭＷとの協力によって急速にシェアを伸ばしており、主にニッケル・マンガン・コバルトからなる三元リチウム電池製品を開発しているとした。自動車メーカーとしてもおなじみのＢＹＤはリン酸鉄リチウムイオン電池をメインとし、三元リチウム電池の開発も始めているという。米国企業を中国企業が買収した万向Ａ１２３もリン酸鉄リチウム電池に強みを持っており、中国国内の電気自動車で一定のシェアを持っていると説明した。

　続いては、日本からＡＥＳＣとパナソニックの２社を紹介。日産とＮＥＣの合弁企業であるＡＥＳＣはバッテリー業界の巨頭であったものの、マンガン酸リチウム電池という「誤った路線」を歩んだことにより徐々に市場から淘汰されつつあると指摘。パナソニックについては円柱形の三元リチウム電池を主に開発し、テスラと深いつながりを持っているとした。

　最後に、韓国企業からＬＧ化学とサムスンＳＤＩを紹介。ＬＧ化学は三元リチウム電池を得意とし、起亜、日産、ＧＭ、ルノーなどの自動車に採用されており、国際市場で大きなシェアを獲得していると説明。サムスンＳＤＩも三元リチウム電池でフォルクスワーゲンやＢＭＷに製品を提供していると紹介する一方、昨年爆発事故で問題になったサムスン・Ｇａｌａｘｙ　Ｎｏｔｅ７のバッテリーは同社の製品であると伝えた。

　記事は「中国で新エネルギー車の認証を受ける際、ＬＧやサムスンなどの外国メーカーのバッテリーを採用していると認証が通らないとの話がある。高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）の影響があるのか分からないが、少なくとも国家戦略上で何らかの方針があるのだろう。３カ国の争いで一体誰が勝ち、誰が負けるのか」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）