中国は世界最大のスマートフォン市場となっているが、その中国市場で最近シェアを拡大しているのが中国メーカーだ。中国メーカーはすさまじい勢いでシェアを拡大しており、かつて中国市場で最大のシェアを獲得していた韓国のサムスンはシェアを大きく減らしてしまった。

 中国メディアの今日頭条は7日、「サムスンのスマホは中国で売れなくなった」と論じる記事を掲載し、韓国国内で警戒の声が高まっていることを伝えている。

 記事はまず、最近の中国では中国メーカーがシェアを拡大する一方で、発火問題や高高度防衛ミサイルシステム(THHAD)問題の影響も重なり、サムスン電子製のスマートフォンの売れ行きが非常に悪くなっていて、回復の兆しがまったく見えてこないと伝え、韓国メディアも焦りの声をあげていると紹介した。

 続けて、韓国国際貿易協会の報告をもとに、中国の2017年第2四半期におけるサムスンのスマホ販売台数は4800万台にとどまり、メーカー別では6位となったことを紹介。中国メーカーのスマホは安いうえに高品質で、サムスンにとって非常に手ごわい競争相手になったと指摘した。

 さらに、最近の中国市場で販売されるスマホのうち、63%は2000元(約3万4000円)以下であり、同市場はファーウェイやシャオミなどが大きなシェアを獲得していると指摘。また、4000元(約6万8000円)を超えるハイエンドスマホ市場は全体の6.4%にとどまっているうえ、同市場はアップルががっちりと抑えていることを紹介した。

 最後に記事は、サムスンは早急に中国人消費者の信頼を回復させ、顧客忠誠度を高める手段を講じる必要があると指摘した。記事には中国のネットユーザーから「サムスンはまだ4800万台も売れているのか」、「中国人は今こそ愛国心を示す時だ」といったコメントが寄せられていた。サムスンのスマホをはじめとする韓国製品に対する不買運動の影響はまだしばらくは続きそうだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)