中国政府は2000年から中国本土における家庭用ゲーム機の販売を禁止してきたが、一定の条件のもとですでに販売を解禁している。青少年の育成に悪影響を及ぼすというのがもともと禁止の理由だったが、販売が禁止されていた当時も実際には香港などから密輸されたゲーム機が流通していたのが現状で、解禁後はソニーのプレイステーションなどゲーム機の販売は好調だという。

 家庭用ゲーム機といえば、世界的に見ても日本企業が強みを持つ分野だが、中国メディアの今日頭条は8日、任天堂が1983年に発売したファミリーコンピュータを取り上げ、中国人にとっても非常に馴染み深いファミコンこそ「ゲームが日本を代表する産業になる礎を築いた存在である」と論じた。

 30年以上も前に発売されたファミコンについて、記事は「中国人なら誰でも知っていると言って良いほど高い認知度を誇る」と伝えつつ、中国では1990年代にファミコンが大人気となったと紹介。中国では、そのカラーリングからファミコンは中国で「紅白機」と呼ばれ、都市部の裕福な家庭ならば「どの家にでもあった」というほどの人気だったという。

 続けて、ファミコンのソフトとして人気を集めた「スーパーマリオ」、「魂斗羅(コントラ)」、「テトリス」などは多くの中国人に「ゲームとはどのようなものかという概念を植えつけた」と指摘。また、ファミコンが登場する前から日本の製造業は世界で高く評価されていたが、漫画やアニメなど現在評価されているような「ソフト」はまだ弱かったとする一方、ファミコンで遊んだ日本の子どもたちは想像力を膨らませ、漫画やアニメを大きな産業に育て上げたと主張した。

 さらに、2016年のリオ五輪の閉会式で、安倍晋三首相がスーパーマリオに扮して東京五輪のPRを行ったことを挙げ、今やゲーム産業は日本を代表する産業であると同時に、日本が世界に自国をアピールするうえでも活用できる名刺的な存在に成長したことがわかると伝えた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:(C)nicescene/123RF)