THAAD(高高度防衛ミサイル)配備による中国国内の反感意識がかつてないほどに高まっている。そのバッシングぶりは、かつての反日デモや、尖閣諸島国有化による反日感情が高まった時の状況を彷彿とさせる部分がある。

 中国メディア・今日頭条は7日、中国における韓国メーカー自動車の販売が落ち込んでいるとする記事を掲載した。記事は「韓国系ブランドの販売数が急落しているのは周知のとおりであり、昨年より韓国系2大ブランドである起亜と現代の販売が日に日に不振に陥っている」と紹介した。

 その一方で、日系の各ブランドが売り上げを伸ばしており、トヨタは今年第1四半期で22万台を突破、SUV、大型、中型車がいずれも前年同期比で倍増以上の成長を見せたとした。また、東風日産は4月に同月では過去最高となる7万7174台を売り上げ、1月からの累計台数も最高を更新したと伝えている。

 さらにマツダもCX-4やアテンザが好調で、4月の販売が前年同期比で100.5%増、第1四半期では98.3%増となったこと、広汽ホンダも第1四半期が16万6492台で同13.5%増、4月も5万6000台を売り上げて4カ月連続で売り上げを伸ばしていることを紹介した。

 記事は「韓国系の売り上げ低迷に対してネットユーザーは中国ブランドが利益を得たと考えているようだが、よく見てみると日系ブランドこそが真の受益者であることに気づく。市場はかつて日本製品をボイコットした時にドイツ系のフォルクスワーゲンが躍進したのと同じような様相を呈している」と伝えた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)