中国では、多くの人が「日本人の女性は結婚したら家庭に入って専業主婦になる」と認識している。確かに過去の日本では「女性は結婚後に専業主婦になる」場合が多かったが、現在は共働き世帯が片働き世帯数を上回っている。しかし、中国の既婚女性の就業率と比べると、日本の既婚女性の就業率は格段に低い。

 そのため、「男女は対等」という意識の強い中国人から見ると、「日本は未だに男性社会で、まだ女性が社会に進出する基盤が整っていない」と映るようだ。中国メディアの今日頭条は26日、「多くの日本人女性はなぜ結婚後に働かないのか」と疑問を投げかける記事を掲載し、なぜ女性が結婚しても男性と同じように社会で仕事ができないのかを考察している。

 記事は、日本の既婚女性の就業率が中国より低い背景には、雇用の不平等、核家庭化、会社の支援の弱さ、税制度のほか、「女性は結婚したら家庭に入る」という伝統的な考え方などが要因として挙げられると指摘。子どもは生まれて一定期間、誰かの世話が必要になることはどの国でも同じだが、中国で女性が結婚後も働き続けられるのは祖父母が孫の世話を引き受けてくれることにあると思われる。

 こうした家族のサポートという点に対し、記事は「日本の家庭は夫婦からなる独立した単位で構成」され、夫婦のプライベートを重視することもあって、たとえ両親や兄弟、親戚や友人であっても中国ほど子育てに関与しないと指摘。ゆえに子育ては主に母親が行う必要があることが就業に不利になっていると分析した。

 日本では保育園不足が問題となっているが、既婚女性の就業率の高い中国で保育園が数的に充実しているかというと、決してそうではない。中国では子どもを全面的に世話してくれる祖父母の存在があり、「女性は結婚したら家庭に入る」という考えもないゆえに、保育園に子どもを預けなくても女性は働くことができるのだ。

 中国は女性の職場環境が良いとは言えないが、男女対等、男女平等の意識が強い中国人女性から見て、日本では結婚後に働く女性が少ないことや、働いたとしても職場で電話の応対やお茶くみなどの雑用に従事するケースがあることも信じがたいことのようだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)