「論より証拠」という慣用句には、あれこれ論じるよりも証拠を示すことのほうが説得力があるという意味だ。中国では日本について、経済成長を失った衰退中の国という見方があるが、中国メディアの今日頭条は6日付で、日本は果たして衰退中なのかと疑問を投げかけ、「日本の強さ」を示す多くの証拠を提示した。

 記事はまず、中国人の多くは日本に対して、「先進国でありながら没落しつつある国」、「経済成長が停止した国」という印象を抱いていると紹介する一方、こうした印象は必ずしも正確ではないとし、その証拠の1つとして、トムソン・ロイターが発表した「Top100グローバル・イノベーター2015」を紹介。

 「Top100グローバル・イノベーター2015」では、日本から世界最多となる40社が選出され、さらには英メディア・エコノミストが2015年に発表した「イノベーション・クオリティ」で日本は第3位だったことを紹介し、こうしたデータは「イノベーション領域」における日本の強さを示す証拠であると論じた。

 また、米インテルは主要なサプライヤーを対象に、継続的かつ卓越した改善を奨励するためにSCQI賞及びPQS賞を設けているが、それぞれの賞において8社中6社、18社中11社が日本から選出されたこともあると紹介。そのほか、日本の国内総生産(GDP)に占める研究開発費の割合が世界トップクラスであることも伝え、日本のGDP成長率は確かに低迷しているが、「技術力は今なお健在」であると論じた。

 また、「次世代コンピューター領域」では、量子コンピューターの多項目にわたる基礎技術は日本発でいると紹介し、現在量子コンピューター分野で日本と競争できるのは米国のみであると主張。したがって、「もし日本が没落したという幻覚に浸っているなら、日本と中国の差はさらに大きくなるだけだ」と結論づけた。

 記事は、日本の「技術力は今なお健在」であり、日本は没落などしていないと指摘しているが、その一方で中国が近年、一部の分野で急激に技術力を高めているのも事実だ。中国の技術力はすでにさまざまな産業において、韓国との格差がほぼゼロに等しいまでに高まっているとの見方もある。日本としては今後も絶対に研究開発の手を抜くことはできないと言えよう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)