多くのアジアの都市では、夥しい数のバイクが道を縦横無尽に行き交う様子を目にする。現地の風土や生活習慣、経済水準がバイクの爆発的な普及の条件に合致したと言えそうだが、パキスタンでも近年バイクの需要が急拡大しているようだ。中国メディア・今日頭条は9日、パキスタンのバイク業界で「日中大戦」が繰り広げられているという記事を掲載した。

 記事は、約2億人の人口を持つパキスタンではこの15年でバイクの年間生産台数が20倍以上に増加したと紹介。2001年には10万台の生産だったのが、昨年は220万台に達したとした。また、女性のバイク乗車がタブー視される文化的な理由により、スクーターではなく跨ぐタイプのバイクが主体となっていると説明している。

 そして、同国のバイク産業は中国の部品を輸入して現地で組み立てる形態(APMA)と、日本の技術を用いてすべてを現地生産する形態(PAMA)の「2大陣営」体制となっていると紹介。完成品バイクの輸入関税が65%以上と極めて高いため、このような体制がとられているのだという。そして、日本の技術で現地生産したバイクは、中国部品を組み立てたものに比べて値段が2倍近いとのことだ。

 しかし記事は「近年中産階級層が急速に拡大する中、若者たちはブランド意識が高まっている。安くていいものではなく、多くお金を払っても自分が信頼している大手ブランドを選択する」とし、最大手ブランドである「アトラスホンダ」が50%以上のシェアを獲得していることを伝えた。

 記事は、時代が変化するなかで、公共交通機関の未発達により通勤通学をする女性がスクーターや電動バイクを理想の乗り物と認識するようになる可能性について言及。「なおもある程度時間をかけた検証が必要ではあるが、中国のバイク企業は同国の男女間におけるニーズの違いを踏まえて戦略を定めるべきである」と提言した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:(C)Bidouze Stephane/123RF)