中国による韓国バッシングが日に日にエスカレートしている。その勢いは「なぜかよく分からないけれど、みんなが韓国を叩いているから自分も叩く」という人を大量に生みかねないほどだ。理性のない「烏合の集」的なバッシングは、中国国内にある「韓国っぽいもの」を手あたり次第攻撃し始める危険性を孕んでいる。

 中国メディア・今日頭条は9日、「中国の多くの韓国風レストランが声明を出し、『誤爆』を防いでいる」とする記事を掲載した。記事は、北京市内に複数のチェーン店を構える韓国風レストラン企業「漢拿山」が8日、中国版ツイッター・微博(ウェイボー)上で「漢拿山は中国人が出資して2001年に北京で創業しており、100%中国企業です。ロッテの製品は使用も販売もしてません。今後も断固として使いません」とするメッセージを発信したと紹介した。

 また、同じく北京に多くの店を持つ韓国風焼肉チェーン店の「権金城」も8日に微博アカウントを通じて「本日より、全国のレストランにおいて飲料などロッテブランドの全製品の取り扱いを止め、今後ロッテと協力を行いません」、「国の利益がすべてに優先する」とし、中国人経営の「愛国民族企業」であることを強調する声明を発表したと伝えている。

 「漢拿山」は済州島にあるハルラ山の中国語名で、「権金城」は韓国国内にある標高2100メートルの山城の名前だ。いずれも韓国に縁のある社名を用いているだけに、火の粉が降りかかるのを必死で避けようとする姿勢が伺える。

 その必死さが中国のネットユーザーにも伝わってしまったのか、寄せられた感想は残念ながら企業にとって思わしいものではなさそうだ。「これまで何かと本場韓国をアピールしてたのに、この期に及んで中国企業であることを強調するとは恥知らず」、「まさか本場韓国焼肉ではなかったとは、もう行かない」、「韓国焼肉と称して消費者を騙していた。当局はガサ入れすべき」といった意見が寄せられ、多くの賛同を得ている。

 このほか「韓国料理なのだから中国人がやっててもボイコットの対象」、「とりあえず名前を変えた方がいい」といった感想も見られた。中国資本であろうとなかろうと、韓国風レストランの多くは「進むも地獄、退くも地獄」の状況を迎えているようだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)