極めて短期間で急激な発展を遂げた中国の高速鉄道産業だが、中国政府は2020年までに高速鉄道網をさらに拡大し、人口が100万人を超える都市の8割について高速鉄道で結ぶ計画だ。

 中国メディアの今日頭条は4日、中国の高速鉄道産業の発展速度は世界のどの国も敵わないと指摘したうえで、「中国がわずか10年程度で高速鉄道産業を大きく発展させることができた理由」について考察する記事を掲載した。

 記事は、中国が2004年から06年にかけて、日本やカナダ、ドイツ、フランスの企業から「車両を購入し、技術移転を受けた」と主張。中国高速鉄道の「CRH1型」はカナダのボンバルディアの中国合弁会社が生産しているもので、技術移転の費用は発生しなかったと紹介したほか、「CRH2型」は新幹線が原型であると主張、技術移転費用として6億元(約99億3377万円)を日本側に支払ったと主張した。

 さらに、ドイツ・シーメンスから購入した技術による「CRH3型」、そしてフランスのアルストムから技術を購入した「CRH5型」などがあるとしたうえで、中国は技術を導入すると同時に、「技術を消化吸収し、イノベーションを加えた」と主張。その結果として生み出されたのがより高速で走行可能な「CRH380型」であるとし、中国高速鉄道の技術は「外部から導入した要素があるにしても、その技術はイノベーションが加えられている」などと主張した。

 また記事は、中国側に技術を提供した各国の企業は「長期的に中国でビジネスが展開できると思っていたはず」だと主張、だからこそ各社は交渉で大きな譲歩を見せ、中国にとって有利な条件で技術や車両を提供したと主張しつつも、「中国が高速鉄道技術を自主開発したことでその目算は大きく狂った」と主張している。

 記事が指摘しているとおり、中国高速鉄道は中国がゼロから研究を行い、開発したものではなく、他国から技術移転を受けて生み出されたものだ。技術移転自体には大きな問題はないが、問題の本質は移転によって得た技術を「輸出」しているということではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)