これまで幾度となく「中国経済は間もなく崩壊する」と言われてきた。いつ崩壊してもおなしくないとされつつも、崩壊どころか高い成長率を維持し続けている。中国メディアの今日頭条は14日、この中国経済崩壊論を批判する記事を掲載した。

 記事は、香港の空港でさえ中国経済崩壊論を主張する本が販売されていると不愉快そうに紹介し、同書籍の初版は2001年だが、16年が経過した今でも崩壊していないと指摘し、今では多くの海外メディアが「中国経済崩壊論は大げさな報道だった」と認めていると主張した。

 続けて、欧州経済は成長が非常に緩やかで「泥沼」にはまっている状況だと指摘したほか、米国経済は成長率の最低ラインをなんとか維持できている状況であるとし、それに比べて今なお成長を続ける中国経済は世界的に見ても「非凡な成功例」であると胸を張った。

 では、なぜ中国経済崩壊論は存在するのだろうか。記事は、中国経済を批判したり、もう崩壊間近と主張することで「世間の注目を集めて利益と名声を得ようとしたのだ」と主張。そのうえで、一部の専門家は、かつて「1980年代までにソ連が経済上で米国を超えると言い、80年代に日本経済が成長し続けて世界のトップになると予測した」と伝える一方で、こうした予測はいずれも外れたと指摘し、こうした意見や予測は当てにならないと主張した。

 同様に、過去に中国株が急落した際も、中国経済崩壊論に拍車がかかり、中国や新興市場に不安が広がったものの、結局は崩壊しなかったとし、中国経済崩壊論は、ただのデマであるとの見方を示した。

 記事は結びに、変わりゆく複雑な中国経済を予測するのは「恐れ多いことである」とくぎを刺し、どんなに少なく見積もっても、米国の2倍はある中国のGDP成長率は世界の羨望の的であり、中国経済崩壊論には何の根拠もないと中国経済に対する強い自信を見せた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)