日本の大手ホテルグループ・アパホテルの客室に南京大虐殺を否定する書籍が置かれていたことが中国のネット上で波紋を広げ、先日は実際に在日中国人による抗議デモが行われるまでに騒動が発展した。中国メディア・澎湃新聞は9日、日本の書店に右翼系の書籍がどれほど置かれているかを伝える記事を掲載した。

 記事は、東京にある複数の書店を実際に訪れて右翼系の書籍の存在を確認したと紹介。池袋にある書店で検索システムを使ったところ、同グループの元谷外志雄社長が書いた右翼系書籍が多数ヒットしたとする一方、店員が「2012年に販売されたもので当時入荷したが、現在はもう入ってこない」と説明したことを伝えた。

 また、新宿にある書店でも検索システムで「南京大虐殺を公然と否定する右翼書籍が2部見つかった」ものの、新書ランキングのトップ3はいずれも自己啓発系の書籍であったとした。さらに、六本木にある規模の比較的小さな書店では「右翼書籍は見つからず、日本の歴史に関する本が最も奥のエリアの目立たない所に置いてあっただけだった」としている。

 記事はさらに、日本の一般市民にインタビューしたところ「アパホテルの客室においてあるような右翼思想の書籍は多い。でも、日本人は基本的にそのような本を読まないし、その存在を気にしない。アパホテルにある本は確かに右翼的思想だが、読んでもためになったと思う人はいないのではないか」との答えが返ってきたとも紹介した。

 19日に北海道で始まるアジア大会にも影響を与えた同グループの書籍問題。中国国内では今後も当分の間、「日本の右傾化」を批判するうえでの「ネタ」として盛んに用いられそうだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)