訪日外国人を国籍別に見た場合、もっとも多いのは中国人だ。観光庁の訪日外国人消費動向調査によれば、国籍別で見た場合の中国人旅行客の日本滞在中における買物代はほかの国の観光客に比べて群を抜いて多いのが現状だ。

 しかし、中国人旅行客がわざわざ日本で購入した商品が実は中国製だったというのはよく聞く話で、愛国を理由に「日本製品ではなく、中国製品を買おう」という呼びかけも中国のネット上ではよく見られるものだ。中国メディアの捜狐網は2日、「日本製品の不買は無知をさらすだけ」と主張する記事を掲載した。

 記事はまず、2012年に中国全土で起きた反日デモで「日本製品ボイコット」が声高に叫ばれたことに言及。しかし実のところ「日本製品とは何か」を理解していなかったという。なぜなら、多くの中国製品には日本製の部品が使われているからだ。

 例えば、中国でも人気のiPhoneには、日本企業の部品が約30%ほども使われているほか、中国のスマホメーカーである小米(シャオミ)のスマホにはソニーのカメラやシャープまたはジャパンディスプレイ(JDI)の液晶パネルが使われている。言うなれば「目と顔」が日本製という状態だ。

 またデジタルカメラに参入しているレノボ、AIGO、台湾のBenQ(ベンキュー)はいずれも日本企業の部品や特許を使っていると指摘し、中国製品を購入したとしても「日本製品の消費につながる」と言えると論じた。つまり、日本製品のボイコットを叫んでも無意味であり、無知をさらすだけの単純な不買運動をやめ、「中国製品の品質向上」に集中することこそが重要だと力説した。

 そもそも、経済がグローバル化しているこの時代において、特に電子製品などでは純国産品を見つけるほうが難しいというものだ。この記事のように理性的な見方ができれば、中国でもボイコットや不買という愚かな行為は少なくなっていくに違いない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)