中国メディア・家電網は5日、現在の日本の家電企業を「技術肥満症」としたうえで、中国企業も将来同様の症状を発する可能性があるとともに、日本企業が「ダイエット」を図っていると論じた記事を掲載した。

 記事は昨年1年間の日本家電企業に関する情報を振り返ってみると、人員削減や赤字といったネガティブな情報が頻出しており、衰退の様相を呈していると紹介。実際、中韓企業の急成長、情報社会の発展によって日本が本来持っていた技術的アドバンテージが弱まり、さらに企業の体制上の問題が相まって、困難な状態に陥っていることを説明した。

 そのうえで、長寿企業が多数存在する日本では家電企業も長生きであり、長い歴史のなかで一定の規模と安定した体制を構築する一方で、組織の老朽化や冗長な決裁体系という問題を生んだと指摘。その緩慢な動きは「まるで肥満者のようである」と論じた。

 かたや、中国の家電企業にとって昨年は海外市場で波風を起こす年となり、日本企業が切り離した業務の多くを中国企業が買収したと紹介。この傾向から「中国企業の時代の到来であり、日本企業の終えん」との見方が出ているとする一方で、「日本企業による頻繁な仕分け、業務部門売却は『ポジティブなダイエット』なのである」とした。そして、ダイエットに成功して身軽となった日本企業は今後、スピード感が求められる現在の市場により適応するようになるだろうと予測している。

 さらに、日本企業はすでに経営モデルの転換の重要性を意識しており、パナソニックやソニーが太陽エネルギー、東芝が原子力や水力、火力エネルギーと発電分野に活路を見出せば。日立も電力、通信、建機といった幅広い領域で発展の可能性を模索していると伝えた。

 記事は、今後数年中国企業は絶えず大きく成長するだろうと展望する一方で、「日本企業同様に『肥満症』の時代を迎えるであろう中国企業が、技術を蓄積すると同時に、いかに創造性を発揮して技術を商業利用していくかが、将来の課題である」と論じた。

 とにかく力をつけようとして体を大きくしようとすれば、安定感と引き換えに柔軟性や軽い身のこなしが失われる可能性がある。アスリートが鍛えるべき身体能力はスポーツによって変わる。企業も、現代の条件下で最高のパフォーマンスを発揮できるような「ボディメイク」が必要なのだろう。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)