近年、日本の電機メーカーに元気がない。海外の企業に買収されたり、事業を売却したりするケースは珍しいものではなくなった。中国メディアの財富網はこのほど、なぜ日本の電機メーカーは他国に比べて後れをとってしまったのかというテーマについて論じており、そのいくつかの理由について説明している。

 記事は1つ目の理由として、東日本大震災やその年に生じたタイの洪水の影響を指摘。東日本大震災によって売上が減少したうえに投資の回収が不可能になったメーカーも少なくないとしたうえで、日本企業の生産拠点として名高いタイでの洪水が東日本大震災による打撃に拍車をかけたと論じた。

 さらに2つ目の理由として、日本の電機メーカーは米アップルや韓国サムスン、さらには中国企業などの競合によって「挟み撃ち」に遭っていると説明。

 例えば、スマートフォンの分野ではハイブランド市場では米アップルが君臨し、同スペックの競合にはサムスンが、さらにローエンド市場には中国市場がおり、日本メーカーは結局市場を失って敗れ去ってしまったと指摘。また、家電分野では中国や台湾の企業の価格競争力に勝てず、日本メーカーは海外での市場を失ってしまったと指摘した。

 記事はこうした外的要因に加えて、衰退には内的要因もあると説明し、それは「海外市場における現地化の不足」と大企業病とも呼ばれる「組織の硬直化」だと指摘。市場の変化に対する反応が鈍く、技術はあっても消費者の心を捉えることができていないと説明した。

 「組織の硬直化」が日本の電機メーカーの衰退の要因だという記事の指摘はある意味で的を得ていると言えよう。近年は人工知能を始め、新しい技術が矢継ぎ早に登場し、既存の技術や製品が淘汰されるスピードも速まっている。積極的に新しいことに挑戦していくことが必要な時代なのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)