中国が経済的に豊かになるにつれ、海外旅行を楽しむ中国人が増えている。観光立国を目指す日本も中国人旅行客の増加による恩恵を受けているが、それはタイなど東南アジアの国々も同様だ。

 中国メディアの今日頭条は3日、2016年にタイを訪れた中国人旅行客は877万人に達し、外国人旅行客全体の27%を占めたと伝える一方、「中国人がタイに莫大な経済効果をもたらしているが、タイ人は日本人に好感を抱いている」と主張した。

 記事は、16年に中国人旅行客がタイにもたらした観光収入は4392億バーツ(1兆4400億円)に達したと紹介し、「タイ人はこれだけお金を落とす中国人に好感を抱いていると思うかもしれない」と主張する一方、タイ人が好感を抱いているのは中国人ではなく、日本人だと主張した。

 さらに、タイ人のみならず、インドネシア人も「日本人に好感を抱いている」としたほか、ベトナム人もフィリピン人も「お金を落とす中国人ではなく、日本人に好感を抱いている」と主張。これは東南アジアを訪れた中国人ならば「現地の人びとの中国人に対する態度と日本人に対する態度が大きく異なることを知っているはずだ」と論じた。

 記事の主張は、米調査機関ピュー・リサーチ・センターが実施した調査でも裏付けられている。2015年にピュー・リサーチ・センターがアジア太平洋地域10カ国を対象に実施した調査によれば、日本に対する好感度の中央値は71%で調査対象国中で最高だった。中国の同数値は57%と決して低いわけではないが、東南アジア諸国では日本に対する好感度のほうが軒並み中国を上回った。そもそも「お金を落とせば現地の人びとから好まれる」と考えるのは思い上がりなのではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)