本格的な冬を迎え、中国で大気汚染が深刻化している。中国北部の都市部では「暖気(ノワンチー)」と呼ばれる集中暖房システムが導入されており、旧式の石炭ボイラーを用いた暖房システムは大気汚染の大きな原因の1つとなっている。

 日本も高度経済成長の時代、大気汚染が問題となったが、社会全体をあげて改善に取り組んだことで環境は随分改善した。中国メディアの今日頭条は22日、かつては数々の公害に苦しめられた日本は半世紀にわたって環境改善に向けて努力してきたと論じる記事を掲載した。

 記事は、中国では毎日マスクを手放すことができず、空気清浄機も24時間フル稼働させる必要があると指摘したうえで、1立方メートルあたりのPM2.5濃度が1000マイクログラムに達した都市もあるほど、「PM2.5」による大気汚染が深刻化していることを伝えた。

 厚生労働省によれば「大気中のPM2.5値が10マイクログラム/立方メートル増えるだけで、その地域の住民の死亡率が6%増える」ことから、中国の大気汚染がいかに深刻なものかよく分かるだろう。

 続けて記事は、日本も高度経済成長によって深刻な環境破壊を体験し、大気汚染も深刻化したとしながらも、「今日の日本には中国で見られるようなスモッグはない」と紹介。日本が大気汚染などの公害を解決できたのは「法理を整備し、大気中に存在する汚染物質に対して基準を設け、排出量を制限した」ことが大きな理由だと紹介した。

 さらに、産業界も法律に従って大気汚染物質の排出削減に取り組んできたと指摘、日本全体が公害の解決に向けて半世紀以上にわたって努力を継続してきたことが実を結んだのであり、大気汚染はそう簡単に解決できるものではないと主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)