「中華スマホ」と呼ばれる中国メーカーのスマートフォンが、日本市場に浸透しつつある。その筆頭格が、ファーウェイ(華為)だ。一方、中国国内では一時期破竹の勢いで急成長を遂げた小米(シャオミ)の大失速が伝えられ、今度はOPPOなどの新興メーカーが勢いを見せている。「中華スマホ」全体のレベルは、果たして高まっているのだろうか。

 中国メディア・今日頭条は18日、「国産のスマホ、どの部品が国産なのか」とする記事を掲載した。記事は、「国産機を買うことこそ愛国」という声がある中で「では、国産機の中身で本当に国産のものはどれだけあるのか」と問題を提起。OS、CPU、ディスプレイ、カメラの4点から国産品の現状について論じている。

 まず、OSについては、アリババがスマホやウェアラブル端末、スマート自動車、スマート家具など広く応用できるOS「YunOS」があり、すでに端末への搭載数が1億を突破したと紹介。しかし、搭載機の多くは三流のスマホブランドであるうえ、同OS自体アンドロイドをベースとした「非独立系OS」であるとし、その影響が限定的であることを説明した。

 CPUでは台湾・メディアックとファーウェイのチップセットが「国産」品として出色であると説明。しかし、全体的にはクアルコムの独占状態にあるとした。ただ、同社製品の発熱問題が取りざたされるようになったここ数年では、国産スマホが同社以外の製品を採用し始めていると伝えた。

 ディスプレイについては、台湾の友達光電を除く「国産ディスプレイ」は基本的にローエンド端末にのみ搭載され、ハイエンド機では見事に日本と韓国のパネルが採用されていると説明。「国産スマホを何千個手に取っても、実際ディスプレイは国産ではないことを意味する」としている。

 最後のカメラについては、先日ファーウェイのスマホにライカのカメラが搭載されたことが話題になったものの、「現在大多数のカメラはソニー製であることを認識しなければならない」と紹介。中国国内のカメラメーカーは非常に少なく、既存メーカーはやはりローエンド、低解像度の製品に甘んじている状態であると伝えた。

 台湾メーカーの製品を「国産」とするところはまさに大陸のメディア。ただ、「台湾は中国の一部」という認識に立っているとはいえ、台湾メーカーの成長を「国産メーカーの成長」と考える中国の人は多くないかもしれない。やはり、中国大陸で生まれ育ったメーカーが高品質の製品やシステムを開発し、これらを組み合わせて作ったハイエンド向けのモバイル端末が世界を席巻することを、夢見ているのである。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)