国土、人口などとにかくスケールの大きい中国には、しばしば「大国」という称号が付いて回る。かつては自転車大国、卓球大国などといった用いられ方をしてきたが、近年では経済大国、消費大国、軍事大国、さらには、環境汚染大国といった言葉も加わった。中国があらゆる面で世界に存在感や影響力を示す「大国」に成長したことの表れと言えるだろう。

 中国メディア・匯金網は14日、「中国と日本の本当の差を知ってこそ、われわれは初めて理性的な愛国ができる」とする記事を掲載した。記事は、日本と中国との関係について、1994年時点では日本経済の規模が中国経済の8.55倍となり、戦後以降最大の格差が開いたが、これ以降はどんどん差が縮まっていき、2008年ごろにはほぼ肩を並べる状態になったと紹介。そして、現在では中国が日本を抜いて世界第2の経済規模を持つようになり、17年には中国のGDPが日本の1.5倍以上になる可能性があるとした。

 また、中国は鋼鉄や石炭、コンクリートの生産量が世界一であるほか、既製服、テレビ、冷蔵庫、電子レンジ、外貨準備高でも世界トップであると説明。「どの領域においても中国の世界一を見つけることができる」と伝えた。

 その一方で、「これらのデータはわが国の経済的な強さを根本から示すものではない」と指摘。むしろ、深く分析することによって「われわれは、わが国の経済レベルや総合的な国力において、日本のはるか後ろを行っているのだ」とし、鋼鉄の生産量が世界一だとしても、ハイエンド向けの鋼鉄市場では日本が世界トップレベルなのであると説明した。

 記事は、「日本は経済大国であり、経済強国である。しかし中国は、単に経済大国としか言えないのだ」としている。

 日本語の「大国」には規模の大きさ、パワーの強さがニュアンス的に含まれることが一般的であり、「強国」という言葉はほとんど用いない。一方、中国語では「大国」と「強国」を使い分けて表現するケースが多い。記事が指摘するように、中国はまさに今大きな規模に十分な実力が伴った「強国」へのレベルアップを目指しているのだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)