日本とインドの関係が近年良好であることは、中国でもよく知られているが、中国メディアの今日頭条は2日、日本や中国、スペイン、フランスによるインド高速鉄道建設計画の受注競争を利用し、インドは自国が最大の利益を得られるよう企んでいると主張する記事を掲載した。

 記事は、インドと日本が「相愛の関係にある」にもかかわらず、インド政府は2014年12月に高速鉄道計画に関する実行可能性調査の入札募集を行い、中国、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、ベルギーなどの7国家12企業に競争入札を行わせたと説明。

 続けて、実行可能性調査の入札ではスペインがニューデリーとコルカタを結ぶ路線の調査を受注し、フランス中心の連合体はムンバイとチェンナイを結ぶ路線の調査を受注を受注したと説明。またこの競争入札とは別に、日本はムンバイとアフマダーバードの実行可能性調査の結果をすでにインドに提出していたと説明した。

 記事は、インド側の意図は「各国を互いに対立、競争させ、そこから最大の利益を得ると同時に、相愛関係にある日本には最低価格を提示するよう仕向ける」という画策が関係していたと論じた。

 また、11月にモディ首相が訪日した際、日本はインドにほかの高速鉄道6路線にも新幹線方式を導入するよう求めたことを紹介し、「恐らく、いずれかの路線に新幹線が採用される」との見方を示す一方、実行可能性調査を競争入札としたことからインド高速鉄道に新幹線が全面的に採用されるかどうかはまだわからないという見方を示した。

 記事が伝えようとしているのは、日本と相愛関係にあると言われるインドが、本当のところは自国の利益のために日本を利用しているに過ぎないという点だろう。記事は、それゆえに日本の利用価値がなくなれば、その時インドは中国高速鉄道を採用する可能性もあるという見方を示している。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)