自然災害の多い日本では、学校や公民館のような公共施設は災害時の避難場所とされるケースが多い。日本の公共施設は多くの被災者が避難する可能性があるからこそ、建物は頑丈に作られている。

 一方、中国で2008年に発生した四川大地震の際、多くの学校が倒壊し、たくさんの生徒や教師が死亡したが、政府関係の建物は倒壊しなかったとして批判の対象となったことは記憶に新しい。同じ学校であっても、日本と中国では建物の堅牢さに大きな差があることが分かる。

 中国メディアの今日頭条はこのほど、地震の多い国である日本において、もっとも堅牢な建物は政府庁舎でなければ銀行でもなく、子どもたちが通う学校であると指摘する記事を掲載した。

 記事は、日本で地震が発生した際に人びとが避難する場所は学校であると伝え、「自然災害時には学校に逃げる」という考え方は、「日本では常識」であると紹介。さらに、学校の建物が堅牢であるのは1923年の関東大震災が1つのきっかけになったと紹介し、関東大震災では倒壊する学校が数多くあったことを紹介した。

 さらに、日本は「子どもたちは国の未来を担う存在である」という原則に基づき、関東大震災後を教訓とし、学校に不燃化構造である鉄筋コンクリート建築を採用するようになったと紹介した。

 続けて、日本でも当初から学校が堅牢な建築構造だったわけではないことが分かるとし、「災害が発生し、子どもたちの命が奪われ続けたことが背景にあり、教育を重視する日本はその対策として学校を鉄筋コンクリート建築にしたのだ」と指摘。学校という建築物の堅牢性こそ、日本がいかに教育を重視しているかがよく分かる建物であると主張、日本では学校は教育の現場であると同時に「国民の命を守る場所でもある」とし、中国も日本のように耐震性の高い学校を建設すべきであると論じている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)