近ごろ日本国内において、アンドロイドOSのSIMフリースマートフォンやタブレット端末で中国メーカー製品の話題を見聞きすることが多くなった。その代表格と言えるのが、ファーウェイ(華為)だろう。中国メディア・手機中国は21日、「国威発揚だ! ファーウェイが日本のアンドロイドタブレットで1位を奪った」とする記事を掲載した。

 記事は、日本のリサーチ企業MM総研が先日発表した統計で、今年4-9月における日本国内のタブレット型パソコン出荷量が前年同期比で13%減少し、2010年度に統計を取り始めて以降初めて減少となったと紹介。なかでも、無線LAN通信専用のタブレットは同19.1%の大幅減となっているとした。そのうえで、「中国からやって来たファーウェイが形勢を逆転し、市場シェアを6.1%から17.7%まで高め、アンドロイドのタブレットでは1位に立った」と伝えている。

 また、日本のタブレットの出荷数が減少した理由について、スマートフォンのディスプレイが大型化したことを挙げた。そして、携帯性で劣る一方で、性能面でもノートパソコンに及ばないタブレットがダメージを受けているとした。

 記事はこのほか、今年4-9月の日本における米アップル社のタブレット出荷数が167万7000台とタブレット出荷数全体の43.2%と13半期連続でトップとなったことを紹介。アンドロイドタブレットでシェア1位となり、アップルに次ぐシェアを獲得したことは「簡単な事ではない」と評している。

 移動中に検索をしたり、動画を見たり、ゲームをしたりするのであれば画面が大きめのスマートフォンで十分。家にはパソコンがあり、カバンから取り出して見るのも少々億劫。キーボードがあれば大きな画面を使った作業はしやすいが、特にアンドロイドではできることが限られる。「タブレットでなければ」という絶対的な要素が見つかりにくいというのも、出荷数が減少している要因の1つと言えそうだ。全体的な出荷数が減っている中での中国メーカーのシェア拡大は、果たして「国威の発揚」と喜ぶべき状況なのだろうか。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)