中国には「快餐店」と呼ばれる飲食店があり、一般市民によく利用されている。快餐店では自分の好きなおかずを店員に伝えて、目の前でお皿に取り分けてもらう形式の飲食店で、15元(約230円)ほど払えば満足できる食事を楽しめる。ご飯もおかわりし放題だ。

 中国メディアの今日頭条は19日、日本には中国よりも安価な飲食店もあると伝え、日本の一部のビジネスパーソンの昼食は中国人の昼食よりも安いうえに、質も良いと説明する記事を掲載した。

 記事は具体的な事例として、日本には100円でカレーライスを食べることができると紹介。記事は店名を紹介していないが、確かに東京には100円または200円でカレーライスを提供する店が何件か存在しており、100円でパックに満杯のナポリタンを提供するお店も存在する。ランチ料金としては破格の安さだといえるだろう。

 続けて、山形県のグルメ「どんどん焼き」を紹介し、200円程度の価格であると説明した。記事はその他にも日本では250円程度でラーメンや焼きそば、餃子などのとても美味しい食事を楽しめると紹介しているが、中国は日本の一部の飲食店に価格面で負けている上、安全性や美味しさの点でも負けていると指摘し、少なくとも安全性や美味しさは改善すべきであると結論した。

 中国の地方都市のカレー屋ではカツカレーが16元(約246円)で提供されているが、東京のある店舗は100円カレーにトンカツのトッピング料金200円を払えば300円でカツカレーが食べられるというサービスを提供している。

 2015年の中国18省市の年間平均給与は民間企業が3万9589元、非民間が6万2029元だった。1元を15.4円として計算すれば年間平均給与はそれぞれ約60万9670円と約95万5246円となる。

 一方、国税庁の民間給与実態統計調査によれば、14年の日本の平均民間給与は約415万円であり、これは中国の私営企業の約6.8倍、非私営企業の月収の約4.3倍となる。そのため、記事が「日本のビジネスパーソンは中国人より安いうえに、質も良い昼食にあずかっている」と主張するのは無理もないことだと言える。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)