中国メディアの今日早報は8日、中国人が「爆買い」したことで話題となった洗浄機能付き便座について、「中国人が中国で開発し、生産した」にも関わらず、なぜ日本製として買うのか疑問を抱いたという。

 記事は同製品について、パナソニック傘下の松下電化住宅設備機器(杭州)において、当初は日本の開発チームが担当する予定であったが、持ってきた技術では中国の水質に対応できず撤退し、その後中国の技術チームが10年かけて開発したと主張した。

 同製品については「日本のカネとブランドを着ただけ」とし、日本製の商品として販売されている理由は製造技術ではなく製造管理にあるとした。根拠にパナソニック傘下の工場で起きた出来事を紹介。ある商品の製造ラインに部品のネジが1つ落ちていたことから、発送前の商品に不具合がないか全て確認したという。発送直前の商品も1000台近くあったというが、全て開けて不具合が無いかを確認したとのことだ。不具合を起こす危険性のある商品を市場に出さないという徹底した方針がうかがい知れる。そのほか製品審査室などを紹介し、品質を守るためにかけているコストを説明、その重要性を説いた。

 同記事では中国の技術はすでに日本に追いついていると主張している。その主張が正しいとするならば、日本製の商品が「爆買い」される理由が必要だ。同記事では製造管理を理由に持ち出したのではないかと推察できる。同理由は国内でも指摘される「中国製品に対する不信感」の原因にも直結する。

 過去には「メイド・イン・ジャパン」が粗悪品の代名詞だった時代もある。それを乗り越えた日本だからこそ、現状に危機感をもち、「メイド・イン・チャイナ」の台頭に真摯に向き合うべきなのではないのだろうか。(編集担当:大平祥雲)(イメージ写真提供:(C) Olga Besnard/123RF.COM)